急速に普及し始めたテレワーク。「満員電車に揺られることもない」「自由な時間に起きられる」「不要なミーティングが減った」
そんなメリットが多いテレワークですが、実はデメリットも潜んでいます。会社という共通の場所で顔を合わせることが少なくなったからこそ生まれるマイナス点があります。そこで今回はテレワークのデメリットとその対策法をご紹介します。
テレワークにデメリットはあるの？
テレワークのおかげで通勤時間が無くなり、より多くの時間を自分のために使うことができるようになりました。趣味に時間を使うのもよし、人材価値を高めるために勉強するのもよし、睡眠時間を多くとって作業効率を上げるのもよし。
一見メリットの多いテレワークですが、メリットの裏返しとして必ずデメリットがあります。これらのデメリットを見逃してしまうと、自身の思った通りの生活が却ってできなくなってしまうかもしれません。まずはテレワークのデメリットを見ていきましょう。
テレワークのデメリットとは
テレワークのデメリットとは会社に出社しないからこそ生じるものが多く、通常では対面で解決していた側面がデメリットとして現れたものです。出社しないからこそ目を合わせたコミュニケーションが減り、対面での管理ができなくなると時間管理が難しくなります。さらに時間管理が難しくなると評価がしづらくなるという問題も含んでいます。今回はこの三点についてもう少し深堀をしてみましょう。
コミュニケーションが減る
テレワークでは遠隔で仕事をすることになりますので、対人コミュニケーションの量が絶対的に減ります。代わりにチャットやメールといったツールを使いコミュニケーションを取ることになります。
必要なことのみ連絡をしますので、情報が簡潔になり合理的であるというメリットの一方で、コミュニケーションの量が減ってしまうこともデメリットとして挙げられます。一か所に集まって士気を高めるといった日本的方法ではどうしてもチームワークが悪くなってしまいがちです。
さらに、アイディアは雑談から生まれることも往々にしてあります。何気ない会話からビジネスチャンスを生むことも多いですので、こういったコミュニケーションが減ることはデメリットといえるでしょう。
時間管理が難しくなる
経営者側の視点でテレワークを見てみましょう。成績主義・年俸制の会社ではない限り労働は時間で管理されるのが日本社会の実態です。テレワークを導入すると実際にその労働者が今まで通り働いているかどうか分からなくなってしまいます。
特に時給制で採用をしている場合は、さらに厳しく勤怠を管理しなければいけません。テレワークでいつでもどこでも働けるようになったからこそ、本当にその通りに労働しているのか把握しなければならないといったデメリットも生まれてしまいました。
評価がしづらくなる
日本の評価制度は多くの場合仕事の成果や勤務態度などを総合的に判断されることが多いです。つまり、成果は出せなくともその取り組む姿勢を評価するといった具合に、成果とプロセスは別物として扱われてきました。
しかし、テレワークが導入され、コミュニケーションが減り、時間管理も難しくなった結果、成果や実績などでしか評価しづらくなってきました。過程が見えづらいテレワークでは従来の方法での評価をすることが難しなり、完全成果主義に繋がりかねません。
完全成果主義を否定するつもりはありませんが、プロセスが評価されないと従業員のモチベーションが低下してしまうことも事実です。
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デメリットへの対策はこれで大丈夫！
以上、大きく3つのデメリットを挙げてきましたが、重要なのはそれらのデメリットをどのように解決するかということです。事前にこれらのデメリットを知っていることで対策をするできますので、それぞれ見ていきましょう。
ツールを活用して環境を整える
今ではたくさんの無料チャットツールが使えるようになりました。slackなどビジネス用のチャットツールもありますので、使わない手はありません。
チームごとやプロジェクトごとにチャンネルを開設することができますので、多方面で使用することができます。もちろん雑談専用のチャンネルも作ることができますので、コミュニケーション量の減少を抑えることもできます。誰がどこでどのような作業をしているのかを少しでも可視化することができます。
経営者側はこのようなツールを導入することで従業員の管理が少し楽になります。また、従業員同士ではskypeなどのビデオ会議用のツールを使用することで対面と同じようなコミュニケーションを図れるようになります。
オンオフを切り替える
テレワークでは時間管理は自身で行うことになりますので、セルフモチベーションがカギとなります。反対に、時間管理は自身で行うことができますので、こまめに休憩や気分転換をすることができるということになります。そうすることによって自身のモチベーションを常に維持することができ、結果的に一つの作業に集中することができます。
また、オンオフの切り替えをはっきりさせることによって働いた時間や休憩時間が明確になりますので、勤怠が自己申告制の場合管理が楽になります。
自己申告制の時間管理は依然として不透明である問題は残るものの、いつどこで何をどの程度作業したか証拠を残せるので、オンオフの切り替えははっきりさせた方が良いでしょう。
自己管理を徹底し、自らコミュニケーションを取る
デメリットの一つとして評価が完全成果主義に傾倒してしまうという点を挙げました。これを解決するためにはチャットでのコミュニケーションを積極的に行うことが良いです。
経営者側が、このようなチャットでのやり取りを評価する基準を設けることが前提となりますが、いずれにしても自身のタスクを徹底管理した上でチャットなどの返信スピードを早くすれば仕事に貢献しているとアピールできます。
また、対面で上司と会えないので、不安要素や共有事項などを管理し、上司に共有をすることで評価につながることもあります。ただし、成果を出すことは大前提になりますので、コミュニケーションだけに注力はしないようにしましょう。
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デメリット対策でテレワークを効率のいいものに！
いかがだったでしょうか。今回は便利で快適なテレワークの裏にはデメリットがあること、そしてその落とし穴さえ事前に知っておけば対策することもできるとお伝えしてきました。
一つはコミュニケーションの問題、一つは時間管理の問題、そして最後は評価の問題を挙げました。それぞれ経営者側と従業員側の理解が必要な部分もありますが、自身で積極的に行動できる部分もあります。
テレワークの強みを最大限に活かせるように自己管理を徹底し、コミュニケーションツールを積極的に活用すれば、きっと自身の理想通りの働き方ができます。今回の記事が少しでもテレワーク生活の一助になれば幸いです。